オープンアクセス

オープンアクセスとは？

オープンアクセスとは、研究成果をインターネット上で公開し、誰もが無料で閲覧可能な状態にすることを指します。

オープンアクセスのメリット：

研究成果の可視性が高まる
研究成果の引用される可能性が高まる
研究者としての知名度向上につながる
助成機関が提示するオープンアクセス要件を満たす
研究成果を全世界に公開・共有することで、学術活動の進展に貢献できる

オープンアクセス化の方法

学術論文をオープンアクセスにする方法として、主に以下の2つの方法があります。

グリーンオープンアクセス

論文の著者最終稿またはプレプリントを、著者本人が自身のWebサイトやリポジトリにおいて公開（セルフアーカイブ）する方法です。

海外の大手出版社の多くが、論文著者によるセルフアーカイブに関するポリシーを公表し、セルフアーカイブにあたって遵守すべき条件（公開猶予期間やクレジット表示など）を定めています。

ゴールドオープンアクセス

出版される論文自体を誰もが無料で読めるようにする方法です。

例えば一つの手段として、オープンアクセスジャーナルへの投稿が挙げられます。現在では多くのオープンアクセスジャーナルが刊行され、Scopus収録誌だけでも7000タイトル以上が存在します。(※2024年1月19日確認)

多くの場合、こうした雑誌の出版にかかるコストは、論文の投稿者が出版社に支払うAPC (Article Processing Charge; 論文出版加工料)で賄われています。
また、非オープンの購読紙の中にも、有料でオープンアクセスオプションを選択できるもの（ハイブリッドジャーナル）があります。

近年、APCの取得を目的とし、学術研究の質に関係なく論文等を掲載する悪質な雑誌（いわゆるハゲタカジャーナル）が増加しているとされています。
悪質とされる雑誌に論文が掲載された場合、研究者としての信頼性やキャリアを損なう恐れもあります。
投稿先を選択する際には下記のページでご紹介しているようなツール類をご活用いただき、くれぐれもご注意くださいますようお願いいたします。

投稿先学術雑誌の評価方法

大阪大学におけるオープンアクセス

大阪大学オープンアクセス方針

大阪大学は、研究成果を国内外に広く還元するとともに、大学の知的資源を広く社会に発信することを目的として、2020年4月17日に「大阪大学オープンアクセス方針」を策定しました。

これは、学術雑誌に掲載された大阪大学の教職員の研究成果を、学術機関リポジトリ「大阪大学学術情報庫（OUKA）」又は著者が選択するその他の方法によって可能な限り公開することを定めたものです。

「大阪大学オープンアクセス方針」およびその運用については、下記のページをご覧ください。

大阪大学オープンアクセス方針

大阪大学学術情報庫OUKA

大阪大学学術情報庫 OUKA(Osaka University Knowledge Archive) は大阪大学の機関リポジトリです。学内の教育研究活動から生み出される論文などの学術成果を電子的に保管・公開しています。

大阪大学の構成員は、OUKA上で研究成果をオープンアクセスで公開することができます。費用負担の必要はありません。

OUKAの利用方法や利用条件など詳細については、下記のページをご覧ください。

その他オープンアクセス支援事業

現在、大阪大学では英語論文投稿支援として、英文校正やAPCへの支援を提供しています。詳細については下記のページをご覧ください。

英語論文の投稿支援（マイハンダイ）

また、大阪大学のジャーナル契約・購読状況に応じて、大阪大学構成員に対しAPCの免除、割引が適用となる場合があります。詳細については下記のページをご覧ください。

APC（オープンアクセス出版料）の免除・割引

【参考】国内外の動向

世界的な動向

1980年代に始まるシリアルズ・クライシス（学術雑誌価格の高騰）に端を発したオープンアクセスは、研究者・図書館・出版社・大学を含む研究機関・研究助成機関・各国政府といったステークホルダーを巻き込みながら、世界的な学術情報流通の方向性を決定づける動きに進展しました。

研究者コミュニティ	様々な学術分野において、arXiv等の分野別リポジトリが構築されています。高エネルギー物理学分野では、国際的なオープンアクセスプロジェクトであるSCOAP3が継続的に施行されています。
出版社	多くの出版社が著者本人による研究成果のセルフアーカイブを認めています。オープンアクセスジャーナルや、投稿時にAPCを支払うことで論文を無料公開とするオプションを設定している雑誌（ハイブリッドジャーナル）が刊行されています。 DOAJには14,000タイトル以上のオープンアクセス誌が登録されています SCOPUSには7,000タイトル以上のオープンアクセス誌が登録されています
大学・研究機関	多くの機関がオープンアクセスポリシーを定め、機関としてオープンアクセス推進の立場を明確にしています。 ROARMAPには機関・部局等が定めたオープンアクセスポリシーが1000件以上登録されています
研究助成機関	多くの研究助成機関がオープンアクセス化を助成の条件として定めています。 ROARMAPには研究助成機関が定めたオープンアクセスポリシーが85件登録されています
図書館	出版社との購読契約に際して、論文のOA化を視野に入れた交渉を行っています。毎年10月のOpen Access Week等、OA推進のための広報活動や情報発信を展開しています。

※表中の数値は2024年1月19日に確認

国内の動向

日本においても、国を挙げて研究成果のオープン化が推進されています。

内閣府	第6期科学技術・イノベーション基本計画（2021年）で「オープンサイエンスとデータ駆動型研究等の推進」について言及。研究データの公開・共有の基盤整備のため、2025年までに機関リポジトリを有するすべての研究機関がデータポリシーの策定を進めることが目標とされた。参考：大阪大学研究データポリシー統合イノベーション戦略2023 （2023年6月）で「学術論文等のオープンアクセス化の推進」が挙げらた。これを受けて、「学術論文等の即時オープンアクセスの実現に向けた基本方針」（2024年2月16日）が決定された。この方針では、公的資金のうち2025年度から新たに公募を行う競争的研究費の受給者に対して、学術論文及び根拠データの学術雑誌への掲載後即時に機関リポジトリ等でオープンアクセス化することが義務付けられている。参考：「学術論文等の即時オープンアクセスの実現に向けた基本方針」（統合イノベーション戦略推進会議令和6年2月16日決定）の実施にあたっての具体的方策
科学技術振興機構（JST）	「オープンサイエンス促進に向けた研究成果の取扱いに関するJSTの基本方針」（2017年）で、全ての研究成果論文を原則としてオープンアクセスの対象にすることを規定。電子ジャーナルプラットフォームJ-STAGEにて、500万件以上の論文記事をオープンアクセスで公開。「学術論文等の即時オープンアクセスの実現に向けた基本方針」により、2025年以降「創発的研究支援事業」「戦略的創造研究推進事業」に新規採用された研究の成果論文・根拠データの即時オープンアクセス化を義務化。
日本学術振興会	「独立行政法人日本学術振興会の事業における論文のオープンアクセス化に関する実施方針」（2017年）で、研究資金を交付した論文について、原則オープンアクセスとなるよう取り組むことを規定。「学術論文等の即時オープンアクセスの実現に向けた基本方針」により、2025年以降「科学研究費助成事業」に新規採用された研究の成果論文・根拠データの即時オープンアクセス化を義務化。